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■ 今月読んだ本
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第１０３回 日本における科学革命の一例－プレートテクトニクスの拒絶と受容－
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一般に、歴史過程の渦中にいる者にとって、何が起こっているのか、よくわかっていないことが多い。それは、科学者共同体においても同様である。
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皆さんはプレートテクトニクス（ＰＴ）をご存知だろうか。地震が発生する度に、ＴＶニュースでは、日本列島の下に板状の岩盤が沈み込む図が映し出される。今では中学校で教えられるほどの基礎知識である。
ＰＴの出現は、近代科学の黎明期における「コペルニクス的転回」（天動説から地動説へ）に匹敵する。かつて静止していた地球が動いたように、大陸（正確にはプレート）が動きはじめたのである。
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科学は挫折を伴いつつも進歩し続け、いつか「科学的真理」＝「絶対的真理」に到達するであろう、といった素朴な漸進的進歩主義は、クーン『科学革命の構造』（1962年）によって根底から覆される。アルキメデスの不動点は存在し得ない。「パラダイム」、「共約不可能性」などの語を、人々は新鮮な驚きをもって受け容れたのである。
クーンの主張を簡単に要約すると次のようになろう。
科学的営為の主体は個々の科学者（多くの場合、科学者集団）である。個々の営為から得られた成果を科学者共同体が採用して理論的に整備－「革命的科学」の「通常科学」化－することによって、仮説は定説として通汎性を獲得する。この過程には、集団力学的な心理的社会的歴史的因子が複雑に絡み合う。
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泊次郎著『プレートテクトニクスの拒絶と受容－戦後日本の地球科学史－』（東京大学出版会、2008年6月刊）は、日本における科学革命の一例を、広範な資料の渉猟によって描き尽くした労作にして好著である。
かつて私は、1980年代前半にその「革命」の最中に身を置いていた。しかし、地球科学の世界で一体何が起こっているのか、当時は全くわかっていなかった。懐かしい人物が大勢登場する本書によって、ようやくパラダイム・チェンジの過程を理解することができた。20年来の疑問が氷解した、と言えよう。
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思い出話に少しばかりおつきあい願いたい。四半世紀を経ても忘れられない、ある違和感についてである。
私は地球物理学科に在籍していた。不思議なことに地球科学の一翼を担う地質学分野とは交流がなく、講義を受けに行く人もほとんどいなかった。
ある夏、他大学の先生による特別講義（特講）が開講される、との情報を地質学専攻の友人から得た。夏休み前の通常講義は既に終わっており、その特講を受講しなければ長い休みに入れるのだが、「構造地質学特講」というタイトルに心が動いたのである。
私たちの学科では「大洋底構造発達史」などＰＴを前提とした講義があり、怠け者の私ですら休むことなく聴講していた。すでに1970年代後半には岩波講座『地球科学』全16巻が刊行されており、私はそのうち何巻か買って勉強していた。（泊は228頁で、第11巻『変動する地球Ⅱ』が「ＰＴ全般にわたって日本で最初に欠かれた専門書といえるが、教科書と呼ぶにはレベルが高すぎた」と書いている。内容は高度だったが最前線の興奮が伝わってくるシリーズだった。）構造地質学の中でもＰＴが詳しく語られるだろう、と大いなる期待を抱き、歩いて10分ほどかかる別棟に、そのとき初めて足を踏み入れたのである。
月曜日から土曜日まで毎日２時間ずつ６回の講義は、なかなか面白かった。数式（微分方程式）を駆使して理論計算を扱う講義に慣れていた者にとって、岩石学や古生物学などの具体物を扱う地質学は興味深かった。しかし、ＰＴがいつまで経っても登場しないのである。ようやく最終回に30分ほどＰＴについて解説があったが、「過度の理論化は避けなければならない」という結語には、強い違和感を覚えた。地質学の分野では、なぜＰＴに基づいた議論が行われないのだろうか。ＰＴは確固たる定説ではなかったのか。（本稿のために実際の講義ノートで確認したが、記憶違いではなかった。）
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泊次郎は、東京大学理学部物理学科（地球物理学コース）を1967年に卒業後、朝日新聞社に入社、『科学朝日』副編集長、大阪本社科学部長、編集委員などを歴任し、2003年に退社している。2002年、東京大学大学院（科学史・科学哲学講座博士課程）に入学し、2007年に提出した博士論文を改訂したものが本書である。
泊は、研究の動機を「あとがき」で次のように書いている。
理学部在学中は、ＰＴの考え方を何の抵抗もなく受け容れていた。しかし、関東大震災50周年に当たる1973年、20回の連載記事「地震列島」の執筆陣に加わったとき、地質学者による「ＰＴという仮説を取り上げるのは公正さを欠く」という趣旨の抗議がたくさん寄せられた。また、『科学朝日』の副編集長をしていた1985年、6月号でＰＴを取り上げたとき、やはり抗議がきた。科学ジャーナリズムの世界では10数年来の常識だったにもかかわらず、である。
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泊のとまどいと私の違和感は、同じ事態に向けられている。ＰＴの受容にかなりのタイム・ラグが生じたことに対して、「なぜ」という素朴な疑問を抱いたのである。
「プレート語」を使用した学会誌の掲載論文数の推移を調べると、地質学分野がＰＴを前提として議論を展開するようになったのは1985年以降であり、地球物理学分野や科学ジャーナリズムに比べると少なく見積もっても10年以上の遅れが見られる。
象徴的なのは、東京大学理学部地学科の履修科目にＰＴが登場するが、なんと1986年であったことである。しかも、25の選択科目の１つとして半年間２単位の講義であった（197頁）。
泊は、地学団体研究会（地団研）の運動・研究の方向性に着目する。
1946年1月、「民主的科学の建設」「科学組織の民主化」などを掲げて、民主主義科学者協会（民科）が発足する。設立発起人には朝永振一郎や天野貞祐らビッグネームが名を連ねていた。
民科の思想を背景にして、翌年2月、地団研が発足する。創立メンバーは井尻正二（後に地団研の「天皇」として個人崇拝の対象となる）、牛来正夫、都城秋穂ら新進気鋭の地質学者であった。
民科、そして地団研では、「２つの科学」の考え方が支配していた。「似非科学（ブルジョア科学）」に対して、「真性科学（プロレタリア科学）」を建設しなければならない、という思想である。マルクス・レーニン主義、スターリン主義は無批判に受け容れられていた。
地団研は日本地質学会の「正常化」に取り組む。その結果、評議員の多くを地団研会員が占めるにいたり、1948年には日本学術会議地質学部門に井尻（35歳）、牛来（32歳）を推薦した。科学研究費（科研費）の配分方法を、実質的に地団研が決定するようになる。
地団研は自らの影響力を拡大し、その維持を図る。1975年頃には、日本地質学会と地団研の会員数はほぼ同数の3000人に達した。「日本地質学会の会員のほとんどは、地団研の会員であった、と考えられるのである。」（109頁）
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確かに、親ソビエトであった地団研が、1960年頃からアメリカで急速に進展したＰＴに反発した、という政治的信条に発する事態は、タイム・ラグを説明し得る。（実際に、1963年度には日米科学協力の研究費として１億５千万円が計上されている）。しかし、地質学プロパーの事情を取り上げなければ、「ＰＴの拒絶と受容」の様相を半面しか描けないのである。
第１の様相は、「歴史法則主義」と「現在主義」の対立である。
「現在主義」は自然法則の歴史不変性を仮定するのに対して、「歴史法則主義」は自然法則が時代によって変化することを前提とする。地団研・日本地質学会はＰＴを否定したわけではなかった。ＰＴはここ２、３億年の造山運動を説明する。それ以前の地球にＰＴを無批判的に外挿することに対して、異議を唱えたのである。
第２の様相は、戦前日本の地質学の流れを受け地団研学派が育てた「地向斜造山論」とＰＴの新旧パラダイム対立である。
1873年、イェール大学教授デイナは、厚い堆積物がたまった沈降帯を「地向斜」と名づけた。その後、「地向斜」を山脈に隆起させる原動力は地球の冷却・収縮による横圧力ではないか、あるいは、マントル対流が原動力ではないか、などの仮説は発表されたが、定量的な議論に発展しなかった。ＰＴが誕生した1960年代には、「地向斜」概念への疑問は消えがたく大きくなっていた。
地団研学派は、造山運動の原因は「地向斜」それ自体にそなわっているとして、「地向斜」に「造山輪廻」概念を結合させ、欧米にはない「地向斜造山論」の樹立を目指した。
「地向斜」それ自体の自己運動、自己発展によって日本列島が形成された、とする「地向斜造山論」は、弁証法的唯物論について「ものの発展の原因を、そのものの外部に、静力学的外力に求めることをしないで、発展の過程にあるもの自体に、そのものの内部原因に、自己原因にもとめる」（125頁）と語る井尻正二の思想に根拠をもつ。
「地向斜造山論」は、“The Geologic Development of the Japanese Island”(1965年)とその日本語版とも言える『日本列島地質構造発達史』（1970年）に結実する。しかし、前者で取り上げられている日高山脈の隆起は「地向斜造山論」によっては定量的に説明できない（100ｍ程度の上昇は花崗岩類の浮力によって可能だが、山脈を形成することはできない）とする研究成果が発表されるなど、地団研学派の主張は多くの問題を抱え込んでいた。
地団研体制は、会員の高齢化により1975年頃から次第に力を失っていく。ＰＴの方が造山論をより説得的に記述する、と考える地質学者も徐々に増えてきた。ＰＴが地質学界で受容されるのは1980年代半ばを過ぎてからであった。
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泊は、東京大学地質学教室がＰＴを受容しなかった点に、タイム・ラグの第３の理由を求めている（233－234頁）。「現在主義」に反発しフィールド調査を重視した木村敏雄は、1972年から85年にかけて刊行した大著『日本列島－その形成に至るまで』（全6巻、古今書院）第１巻「序にかえて」において、次のように宣言した。「近年世界的流行として、プレートテクトニクス説を…古い時代の地質構造形成史にあてはめようとする試みがなされている。そしてしばしば誤った考え方が、モダーンな衣裳をまとってあらわれていることもある。地質学者であってもそのほうの専門でない人の中には、それにまどわされている人も多いように見受けられる。まして地質学者でない人たちが、誤った考えを大変すぐれた考えのようにまどわされるのは当然である。」
木村は1982年に退官する。後任教授が決まったのは1998年であり、16年もの長きにわたって後任教授は空席だった。ＰＴに基づいた地質学を講じる人材が育っていなかったのである。
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このようにして、ＰＴは日本地質学界に受容された（「受容の過程」は第７章、最終章に詳しい）。新旧パラダイムの交替は完了した、と言える。
しかし、「コペルニクス的転回」とは決定的に異なる、看過してはならない点がある。
地動説はニュートン力学によってマクロな世界での「科学的真理」となった。他方、ＰＴにはニュートンが未だに出現していない。プレートの運動メカニズムは定量的かつ厳密に解明されていないのである。
地殻を100km以上も掘削するのは、技術的に不可能に近い。地球の半径は6000㎞以上あるので、マントルの状態は地震波解析、超高圧実験などによって間接的に知るしか方法はない。ＰＴは現象をうまく記述するが、現在においては「暫定的真理」でしかない。
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泊は、幾人もの地球科学者たちとは異なって、地団研を糾弾する姿勢を全くとらない。この点に、私は泊の良心を強く感じる。
ＰＴの「拒絶と受容」の歴史過程を冷静な視点で客観化、相対化した本書の功績は大きい。願わくば、地質学分野の内部から戦後日本の地球科学史を描く著作が現れて欲しいものである。
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