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■ 今月読んだ本
第144回 国って何だ?

 2010年9月、尖閣列島で中国の漁船が海上保安庁の巡視船に衝突した。それ以来、対外関係が騒がしくなってきた。帝国主義の時代を源流とする潜在的な問題の表面化であり、過去何度か繰り返された光景でもある。
 領土問題は国家の専管事項である。政府、マスコミが正確な情報を伝えているとは思えない中、私たちがとやかく言ってみたところで、居酒屋の会話以上には発展しえない。思考停止をするつもりはないのだが。

 「読む会」の一連のテキストを読んでいて、「国って何だ?」という素朴な疑問が付きまとって離れなくなった。
 ギー・ペルヴィエ『アルジェリア戦争−フランスの植民地支配と民族の解放』(白水社クセジュ、2012)、孫崎享『日本の国境問題−尖閣・竹島・北方領土』(ちくま新書、2011)、大治朋子『勝てないアメリカ−「対テロ戦争」の日常』(岩波新書、2012)。それぞれ先月、来年2月、3月のテキストである。『アルジェリア戦争』を補完するために、ペルヴィエの師であるシャルル=ロベール・アージュロンによる『アルジェリア近現代史』(白水社クセジュ、2002)も読んだ。

 教科書的な知識を確認しよう。ドイツの法学者イェリネックによれば、「国家の三要素」とは、「領域(領土、領水、領空)」、「国民」、「主権」である。その上で、「他国からの承認」が要件として加わる。
 領土問題で熱くなっている人たちから、「どうしてそんな当たり前のことをわざわざ言うのか!」とお叱りを受けそうだ。しかし、この常識は当たり前なのだろうか。
 
 例えば、アフガニスタン。文明の十字路であり、さまざまな民族が行き交ったこの国は、果たして国家の三要素を備えているのか。
 『勝てないアメリカ』では、象徴的な場面が描かれている(136頁以下)。
 泥沼化する戦争を打開するために、米軍は「DIGS」を戦略の基本方針に据えた。Dは「デヴェロップメント」(インフラ整備)、Iは「インフォメーション」(情報戦)、Gは「ガヴァナンス」(アフガン政府の再建)、Sは「セキュリティー」(治安の安定化)である。本来は軍の任務ではないインフラ整備や政府の再建までを担うことになった。
 G(ガヴァナンス)の一例。村の長老たちが毎週開く会合「シューラ」に、米軍将校が同時通訳を連れて参加し、耳を傾ける。
 ある日の議題は、村で起きた車の盗難事件。裁判所も警察もないその地では、長老たちが知恵を出し合い解決するのが常である。「ああでもない、こうでもない」と延々と話し合いが続く。治安の改善や国家の再建といった話題が一向に出ない。若い将校はしびれを切らし、「時間の無駄だ」と怒って席を立つ。 その場に居合わせたアフガニスタン国軍の大尉が著者(大治朋子)に耳打ちする。「この国は戦争続きだ。人々は国家の未来より、まず自分の未来を考える」と。
 ソ連のアフガニスタン侵攻、タリバン政権の統治、9.11以降の米軍による空爆、傀儡政権の誕生、日常茶飯に起こるテロ、等々。ここ30年余りの歴史を振り返るだけでも、生活を蹂躙され続けている民衆の苦しみは、私たちの想像の域をはるかに超えている。Wikipediaによると、人口2800万人のアフガニスタンのGDPは鳥取県の7割程度、幼児の死亡率は25%にも達する。
 大治は書く。「政府も警察も長らく存在しなかった地域の村々に、突然、政治だ選挙だと言って急ごしらえの「中央政府」を作っても、それがどれほど人々の信頼を集めるだろうか。長年続いた長老政治から欧米型の政治へと意識改革することは、おそらく政府の庁舎建設や選挙の実施よりずっと難しい。米軍はその途方もない意識改革をやるつもりなのか、それとも形だけの西欧化を望んでいるのか。いずれにせよ果てしなく時間のかかる膨大な作業であることは間違いない。」(138頁)
 私は考え込んでしまう。民主主義を体現すると言われる公平な選挙が行われれば、平和は構築できるのか。歴史的背景を踏まえずに民主主義を性急に押し付けるのは、西側世界の驕りではないのか。
 国家主権がカブールの外では通用しないままに、アフガニスタンからの撤退を決めたアメリカ。「世界の警察」の能天気なまでの無責任さ。

 例えば、1830年から1962年までフランスの植民地支配を受けたアルジェリア。1954年にはじまる独立戦争は、複雑な様相を呈する。
 フランス本国の世論は、FLN(民族解放戦線)支持と植民地保持に分裂する。100年以上にわたる植民地化によって堅固な既得権益を築いてきたコロン(植民者)やフランス現地軍が、民族自決を認めるはずはない。
 アルジェリア問題の解決のために担ぎ出された英雄ドゴールは、「フランスはダンケルク(フランス本国北端の町)からタマンラセット(アルジェリア南部の町)までだ」と力強く宣言し、玉虫色の発言を繰り返す。
 軍の一部はOAS(秘密軍事組織)を結成し、フランス本国で政治家や警察官僚を殺害するテロ活動を活発化させる。サルトルは、プラスチック爆弾を自宅に2度仕掛けられ、不在のため危うく難を逃れている。
 被植民者である現地人の中でも、反フランス派と親フランス派(アルキ)、アラブ系とベルベル系の対立が激化する。
 結局のところ、ドゴールは、アルジェリアをフランスから切り離した。その後、この独立戦争は、長らく「秩序維持作戦」という婉曲な表現で語られてきた。「アルジェリア戦争」の呼称が正式に認められたのは、1999年10月16日の法の成立によってである。どの国でも、植民地を失った苦い記憶を忘却してしまいたいのだろう。いつか思い出さなければならない時が到来することを知っていながら。
 もちろんアルジェリアでは、「民族解放戦争」が独立直後からの正式呼称であり、「アルジェリア革命」、「ジハード」とも呼ばれている(『アルジェリア戦争』11頁)。
 アルジェリアは独立後も政権が安定しない。『アルジェリア近現代史』の訳者の一人、私市正年は「訳者あとがき」で、内乱状態の対立軸を三つにまとめている。
 第1に、FLN特権体制と大衆層の対立。第2に、「フランコフォン」(フランス語に堪能な富裕層)と「アラボフォン」(アラビア語教育で育った大衆層)の対立。第3に、アラブとベルベルの対立。
 アルジェリアでは、アフガニスタンとは異なり、国家の三要素は確立されている。しかし、国民に三重の亀裂が入っており、短期間で修復するのはほとんど不可能に近い。

 アルジェリア独立の7年後、現地を歩いた研究者がいる。故レヴィ=ストロース(1908−2009)の友人であった川田順造(1934−)である。久しぶりに『マグレブ紀行』(1971、中公新書)を読み返す。
 川田には学生時代の思い出がある。『悲しき熱帯』の翻訳者である高名な学者が、学部生向けに文化人類学の講義を行うと聞き、早速、登録した。そこまではよかったのだが、初回の講義に出ただけで、残り10回ほどは欠席。友人のノートを見て少し勉強し、レポートをまとめた。テーマは自由だったので、量子力学における観測者による観測対象の擾乱(ハイゼンベルグの不確定性原理)と同様な現象が、文化人類学者と情報提供者の間で起こりうるのではないか、と偉そうに書いた。評定は「優」だった。今思うと、なぜ真面目に受講しなかったのか、大いに悔やまれる。
 怠惰な私の思い出はともかく、川田は西アフリカとフランスでそれぞれ9年間、研究を続けた筋金入りのフィールドワーカーである。160頁ほどの小著ながら、『マグレブ紀行』の密度は極めて高い。軽いエッセイと思って読みはじめたが、ところどころで立ち止まってしまう。いろいろと考えていると、なかなか読み進まない。普通なら3時間もあれば読了できるのに、1週間もかかった。

 「マグレブ」とは「日の沈む国」を意味する。「マシュリク」(日の昇る国)に対する言葉で、7世紀に東方から進出してきたアラブ人が名づけたと言われ、現在のチュニジア、アルジェリア、モロッコ、西サハラを含むアラブ諸国を指す。
 川田は、1969年の夏、この地域を歩き、肌で感じたことがらを紀行文にまとめた。
 次のような一節がある。少し長いが引用する。
「マグレブにかぎらず世界のすみずみまで…いまとなってはかなり古色蒼然とした「近代」国家の制度が、ひからびた膏薬のように、撲ち身や切り傷をおおって、人類の全身にここちわるくはりついているのである。…よくもこれだけ単純な存在様式の枠を、世界数十億の人民が受け入れ、しかもその国家に、自分の生命を左右するほどの権力を与えているものだと感嘆せずにはいられない。だが「近代」国家の制度が、集団の存在形式として、歴史的にも地域的にも、いかに部分的なものでしかないかということは、「近代社会」の枠をこえて、虚心に人類の歴史を見る者にとってはおのずから明らかであろう。」(108頁)
 戦前日本では、「近代の超克」が大東亜共栄圏とリンクした形で強調された。経済のグローバル化が進む前世紀末、ポストモダンを標榜する者たちは、「近代の終焉」を叫んだ。したがって、「近代を超える」云々の発言は、何ら目新しいものではない。
 川田の発言の価値はどこに存するのか。彼は、政治的な立場、歴史学や政治学、文化人類学等の理論からではなく、マグレブの人々の生活に沈潜することによって、近代国家を相対化する視座を獲得した。上空飛翔的な視点ではなく、地に這いつくばった視点から、である。

 近代国家にどっぷりつかった生活を送っている私は、川田のように、近代国家を相対化できる体験も勇気も持ちあわせていない。けれども、国のあり方については、拙い思考をめぐらすことはできる。

 人々(住民residents)にとって、国が存立するための必要かつ十分な条件とは何だろうか。
「国家の三要素」プラス「他国からの承認」は政治学上の定義に過ぎない。人々の生活感覚では十分条件にも必要条件にもなりえない。
 孫崎享は『日本の国境問題』において、次のように説く。
 国家間の係争事案では、双方の言い分が折り合うはずはない。だが、どんなにいがみ合う国家の間にも、共通の利益は必ず存在する。共通の利益を前面に押し出すことによって、当該事案の比重を下げていくことは可能だ。それを緒にして、平和的な解決の道筋を模索していけばよい。
 孫崎の主張を私なりに翻案しよう。人々が安心して安全に暮らせること、すなわち平和の構築こそが、国家主権のなすべき最大の仕事であり、そのための優先順位を探るのが外交である、と。

 近年、国益について語られることが多い。私は、「国益を守れ!」という声高な主張に接するたびに、「誰にとっての、何のための国益なのか?」と独り言のように問いかけることにしている。
 それにしても、国って何だ?



        

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岩田 直樹
(いわた なおき)
高校で数学を教える。十代後半から二十歳過ぎまでは人並みに小説を乱読したが、それ以降は、現象学からはじめて、思想書をゆっくりと読み進んでいる。


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