■ 今月読んだ本 第１９７回　千年、働く 　－老舗企業が生き残るための条件 　まるで枕詞のように「平成最後」という言葉が頻繁にさまざまな場面で語られている。そのたびに心の中では、「来年もしばらくは平成なんだけどな」と反論している。 　この３０年、いろいろあった。何にもまして、日本が戦争に直接的に関与しなかったことは特筆に値する。明治、大正、昭和前期と断続的に若者を戦争に送り出して多くの命を奪ったことは、「負の記憶」として決して忘れてはならない。我が家もそうだが、家族、親族に戦争による死者がいない家はほとんどなかったはずだ。 　平和な時代が続き、無辜の民が国家の犠牲になることはほとんどなくなった。平均寿命が格段に延び、100歳を超えて天寿を全うする人（私の祖母のように）は珍しくない。もうすぐ人生100歳時代を迎える。年金問題など課題山積ではあるにせよ、素直に喜ぶべきだろう。先日、友人が集まる忘年会で、「あと４０年以上もどんなふうに生きていこうか」という話題で盛り上がった（盛り下がった？）。明日、戦闘や空襲（空爆）で死ぬかもしれない時代と比べると、何とも幸せな会話ではないか。 　 　人間は、不具合なパーツを換え続けると何歳まで生きられるのだろうか。ＳＦの世界の話が、再生医療の進展により現実的になりつつある。 　では、人間の集合体である集団組織、例えば会社はどうなのか。企業はどのくらいの寿命があるのか。どういうふうにして生き延びてきたのか。 　「ボーッと生きてんじゃねーよ」とチコちゃんに叱られそうな日々を送っている私が、暇つぶしにボーッと本屋さんの棚を眺めていると、「あれっ」と思わせるタイトルが目に入る。「千年、働いてきました」。著者は著名なノンフィクション作家である野村進。日本領サイパン統治の３０年間を克明に描いた傑作『日本領サイパン島の一万日』（岩波書店、2006）を読んだことがある。つまらない本ではなかろうと思い、『千年、働いてきました－老舗企業大国ニッポン』（原著2006、新潮文庫2018）を購入。 　この種の本を読むのは、山根一眞『「メタルカラー」の時代』（小学館、1993）以来、四半世紀ぶりである。山根の本は、「モノづくり」に賭ける中小企業の技術を称揚した「下町ロケット」や「プロジェクトＸ」の世界に通ずる。今思えば、「ニッポンすごいぜ」、「ジャパン・アズ・ナンバー１」といったバブル経済全盛期のにおいがする作品であった。 　読む前に、ネットで基礎知識を得ることにした。経済学、経営学、商学を学んだ人には笑われそうだが、私のような理系の人間には「そもそも企業とは何か」ということすら皆目見当がつかない。 　中小企業法第２条に定義がある。中小企業とは、製造業では資本金３億円以下または常時使用する従業員が300人以下、卸売業では１億円以下または100人以下、小売業では5000万円以下または50人以下、サービス業 では5千万円以下または100人以下、と業種によって細かく定められている。不思議なことに、大企業の定義は存在しない。中小企業の定義の否定として、大企業は定義される。初等論理学によれば、「または∨」の否定は「かつ∧」、「以下≦」の否定は「超＞」である。それに従えば、例えば製造業の大企業は「資本金３億円超かつ常時使用者300人超」となる。 　では、日本には企業がいくつあるのか。経済産業省中小企業庁の2017年の統計によると、その数は382万社（公営事業は除く）。99.9％は中小企業であり、大企業を含めても企業数はほとんど変わらない。 　企業統計から、現代社会の抱える問題が浮き上がってくる。400万弱の企業のうち、倒産はわずか約8500件。それに対して休業・廃業・解散は年間約３万件。経営破綻した企業の約3.5倍が、経営的には問題がないのにもかかわらず消えていく現実。後継者不足と人手不足が大きな原因であり、この２０年間で経営者の平均年齢が４７歳から６６歳へと上昇した。日本全体の平均年齢が５０歳に届こうとしている今、超高齢化とそれに伴う働き手の減少は、一国の経済的存続を危うくする事態となっている。拙速の感が否めなかった外国人材をめぐる国会論議も、経済界のこのような焦りを反映していると言える。 　企業の平均寿命に関しては、信頼できるデータを見つけることができなかった。２３歳から３６歳までのさまざまなデータがある。どれも決め手に欠く。人間の一世代と同じだといわれることが多いので、約３０歳と考えてもよいのかもしれない。 　いよいよ本丸である。100年以上続く企業を「老舗企業」と定義すれば、現存する老舗企業はいったいどのくらいあるのか。東京商工リサーチの統計（2017年１２月）によれば、創業100年以上は３万3069社。鳥取県内には181社あり、日本全体の0.5％（人口比とほぼ同じ）となる。さらに細かい数字を並べると、全国の企業全体に占める老舗企業の比率は約0.9％であるのに対して、鳥取県内は約0.7％である。（総務省統計局の直近の「経済センサス－基礎調査」（2014年）によれば、鳥取県内の民営事業所の数は２万7204社である。） 　東京商工リサーチのデータは、100年以上続く企業数だけではない。200年以上は1933社（老舗企業のうち約６％）、300年以上は1111社（約３％）となっている。 　有名な老舗企業の創業年（年齢）をいくつか挙げてみよう。三越1673年（345歳）、ヒガシマル醤油1573年（445歳）、とらや（羊羹）と西川産業（ふとん）1521年（497歳）、大手ゼネコン竹中工務店1610年（408歳）。ちなみに、山陰地方では、1615年創業（403歳）の岩井温泉・明石屋旅館が最も古い。ドラマで水戸黄門の宿にもなったくらいだ。 　ここまで見てくると、「長寿万歳！」と寿ぎたくなるが、2017年だけで老舗企業461社が倒産している。創業100年以上のうち約1.4%にあたり、決して小さな数字ではない。老舗だからといって安泰ではない。時代の変化に取り残された企業は潰れるのである。　 　 　ところで、世界中で老舗企業が何社あるのか。とても気になってくる。 　最も多く存在しそうな国は中国だ。しかし、実際は０社。ちょうど４０年前に始まった鄧小平の改革開放路線より以前はすべて国営企業であり、老舗の民営企業は存在しない。 　ただ一つ探し出したデータは、韓国銀行（韓国中央銀行）の2008年の統計である。それによれば、創業200年以上の企業は世界中で5586社、そのうち日本は５６％（3146社）。ドイツ、オランダ、フランスが続く。東京商工リサーチの統計と数値がかけ離れているので、信頼度は高くないかもしれない。 　世界全体について確たる数字は得られないが、老舗企業のランキングは判明している。世界の老舗企業トップ１０のうち７社は日本企業である。１位から６位を独占している。日本以外では、７位がオーストリアのレストランで創業803年（1215歳）、８位はドイツのワイン醸造所で862年（1156歳）、１０位はアイルランドのパブで900年（1118歳）。803年といえばカール大帝のころ、900年といえば遣唐使廃止の直後である。 　世界のトップ３を挙げてみよう。１位は建築業の金剛組（大阪市）で創業は飛鳥時代の578年（1440歳）、２位は生花・華道教授業の池坊華道会（京都市）で587年（1431歳）、３位は旅館・ホテル業の西山温泉・慶雲館（山梨県）で705年（1313歳）。世界最古のホテルである。ちなみに世界で２番目に古いホテルは、城崎温泉・古まんで創業717年（1311歳）。 　世界最古の企業である金剛組のホームページを見る。それによると、敏達天皇の治世下、聖徳太子の命により百済から３名の工匠が招かれ、四天王寺を建立した、とある。（聖徳太子は574年に誕生したといわれるので、４歳のときに工匠を招聘したというのはおかしい。太子伝説の一つであろうか。）所在地は天王寺区四天王町１丁目。明治維新まで四天王寺のお抱え宮大工だった。業務内容は神社仏閣の建築、文化財建造物の復元。資本金３億円、110数人の宮大工をかかえ、支店・営業所は全国に８か所、２つの子会社がある。かなり大きな中小企業である。200年、300年後に解体・修復する宮大工に、「昔の人はいい仕事をしているな」と思わせるような仕事をめざしているとのこと。 　 　ネットであらかたは調べてしまった。まとめの意味で『千年、働いてきました－老舗企業大国ニッポン』を読みはじめる。７社の老舗企業が取り上げられており、そのうち６社は「プロジェクトＸ」的な内容である。サヨナラ逆転満塁ホームランは気持ちのいいものではある。しかし、ひねくれ者の私は、職人技に敬意を表しながらも「成功したから何とでも言える」と考えてしまう。 　「エピローグ　世界最古の会社は死なず」は、斜に構えた私に「もっと素直になりなさい」と忠告する。　 　金剛組は、明治維新以降、３度の経営危機を乗り切った。１度目は、廃仏毀釈が猛威を振るい、四天王寺の寺領が失われたとき。金剛組は、江戸時代まで四天王寺のお抱えであり、収入（扶持米）に困ることはなかった。２度目は昭和恐慌。３７代目は家業不振を先祖に詫びて、割腹自殺を遂げた。 　３度目が2006年。バブル期に購入した土地の大幅な値下がり、過剰な設備投資による借入金の返済遅延。営業に２０年、３０年をかけ、収益の回収まで時間がかかる寺社建築が、めまぐるしく状況が変化する現代に生き残るのは奇跡に近いのではないか。 　世界最古のゼネコンが倒産の危機に直面していたとき、付き合いも取引もない東証一部上場の髙松建設が支援の手を指し伸ばした。 　破産の報に接した髙松孝育会長は、「金剛組を潰したら大阪の恥や」と咄嗟に思ったという。髙松組副社長だった小川完二社長は言う。「新興企業であれば、たぶん倒産しています。これほどの老舗だから、みんなが支えてくれました。お客様もそうですし、金融機関もそうですし、高松建設もそうです。…役に立たない老舗は潰れてしまうんでしょうね。そういう意味では、金剛組は役に立つ企業だったから、潰れないで残ったんだと思います。」（231頁） 　野村は、老舗の特徴として、①適応力、②許容力、③本業力の３つを挙げる。本業を極め、時代の要請する課題に応用する技術力（①と③）、血縁主義に固執せず、抵抗なく養子を受け入れるプラグマティズム（②）。大阪船場には「息子は選べないが、婿は選べる」（252頁）という格言があったそうだ。 　『千年、働いてきました』を読み終わった私は、野村の向こうを張って、老舗企業が生き延びるのに必要な要素を考えてみた。信用、信用、柔軟性である。信用、信頼は言うまでもない。柔軟性とは、上記の①～③を総合したものである。刻々と変化する時代の要請を的確に読み取り、優秀な人材を登用して、本業の技術を応用していくこと。 　この３要素、すなわち信用、信用、柔軟性は、個人にも適用できそうだ。教育現場で食い扶持を得ている私はそう考えた。ＡＩ時代に生き残るための資質・能力に通じるものがあるからだ。むろん、個人とグループ・ダイナミクスを勘案しなければならない集団・組織を同等に扱うことができないことは重々承知の上である。 　「ロボットは東大に入れるか」と命名された人工知能プロジェクト（略して「東ロボくん」プロジェクト）は失敗したものの、進研模試の偏差値５８まで到達することができた。この偏差値は、地方拠点大学（地方ブロック大学）のレベルである。かなり短絡的に結論を急ぐと、８割の人間（統計学ではどの偏差値帯に何％いるか決まっている）はＡＩに負けていることになる。こういった煽るような言説が巷にあふれているのは残念だが、政府や経産省が提唱する「第４次産業革命」や「Society5.0」が到来するのは間違いない。「技術的特異点」が到来し、ＡＩが人間を駆逐するかどうかはともかく、ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）はＡＩ時代を確実に見据え、子どもたちに「非反復、非定型、双方向のコミュニケーション能力」を求めている。これは、反復、定型、一方向の単純作業を専らとする職業は、近い将来、なくなるであろうことを含意している。 　個人が企業に対して滅私奉公する時代はとうの昔に終わっている。しかし、個人が経済的に生き延びるためには、企業的な集合体、組織は必要であり続けるだろう。人生100年時代を迎えつつある現在、「役に立つ」企業は人間より長生きしてほしいものである。	岩田　直樹 (いわた　なおき) 高校で数学を教える。十代後半から二十歳過ぎまでは人並みに小説を乱読したが、それ以降は、現象学からはじめて、思想書をゆっくりと読み進んでいる。 back number バックナンバーヘ 告知板